かつて過剰な保障額な保険を解約する際に、代わりにどのような保険に入ればよいかいろいろと検討しました。
当時自分は単身でしたが、結局は共済に入りました。具体的には全労済のこくみん共済です。限られた期間に一定程度の保障があればよいとの割り切りでした。保障が十分ではない代わりに、コストを抑え、迅速に支払を行い、剰余金は割り戻すという点が自分に合っていると考えました。
月々3600円で、病気の場合の死亡保障が800万円、医療面では若干の入院給付金という内容です。共済の料金と給付は60歳まで変わらないので、若いうちは若干割高、年齢が上がるにつれ、そこそこお値打ちになるという目論見でした。
共済という定型的でシンプルなパッケージを活用し、限られた金額で最低限度の保障を得たというのは、当時の判断としてそれほど悪いものではなかったと考えています。保険は、胴元のコストが介在するという意味において、期待値が常にマイナスとなる賭けですので、保険に充てる金額を抑制するということは基本的には望ましいためです。個人的にも保険に掛けるコストを抑えた結果、資産形成を進めることができました。
ただ、結婚し、子供が生まれた直後、保障額が足りていない時点があったと反省しています。十分にカバーされていないリスクがあったということになります。一方で、社会人になってから2回ほど入院しましたが、貯金で十分に賄えましたし、そもそも高額療養費制度で個人負担は限定的でしたので、一般的な医療保険の必要性は乏しいと実感しました。
このため、もし、自分が今から社会人となり、保険に加入するのであれば、金額の上限があり、入院給付金が含まれる共済ではなく、死亡保障だけを求め、民間の保険会社の定期保険か、収入保障保険のどちらかを選択していると思います。タイミングとしては、社会人になってすぐに保険に入る必要はなく、家族を持つまではそもそも保険に入るのを待つという選択肢が合理的です。必要保障額は、家族構成、子供の有無、人数、配偶者の職業や離職する可能性等でも変わってきます。人生のステージが進み、保障の必要が減っていけば、保障額を減額していくとよいです。共働きで子供も持たないということであれば、そもそも保険は不要という判断がリーズナブルです。
日本は公的保険が充実しているので、医療代もほかの国と比べると考えられないくらい抑えることができます。家族持ちであったとしても、万一の場合には遺族年金も出るので、調べれば調べるほど、保険の必要性は限定的なんですよね。保険会社が言う必要な保障に関しては、売り手としてのポジショントークが含まれるということを認識しておくべきです。
日本のような公的保障が手厚い国であれば、保険のコストを抑制し、その分を資産形成に回すことが合理的だと思うのですが、なぜこれほどまでに日本人は保険が好きなのでしょうね。「リスク」を測定せず、「安心」を求める国民性からなのでしょうか。
保険は必要最小限に抑えましょうということは今から20年前からずっと言われ続けていたことであり、自分としては常識となっていますが、一般的には必ずしもそうでないようです。
保険のセールスレディの方々もお仕事でされているので仕方がないのですが、ビジネスモデルとして多額のコストがのっかかていることは否めません。もしお声がけされても全力でお断りすることをお勧めします。自分で勉強して、必要な保障を決めてから、ネットで契約するというのがベストですよ。
